医療費控除の時期や申請用紙など

インプラントの費用は医療費控除の対象になるようです。

確定申告で医療費控除を行うと、所得税や住民税が安くなります。
医療費控除の対象となる費用は、通院費や交通費、薬代があります。また、乳幼児の場合は付き添いの方の交通費も対象となるようです。

しかし、そもそもの治療費において、医療費控除の対象となるものと対象外となるものとあり、税務署等で相談した方が良いようですね。

その中で、歯科治療の一つである、インプラントで掛かった費用は医療費控除の対象になっています。
歯科治療で言えば、インプラントの他に、差し歯や歯科矯正があります。ただし、歯科矯正は、医療費控除の対象となる条件があるようです。

それは、子供の頃の成長の阻害となる矯正等、年齢や状況によって歯列矯正が必要と判断される場合は、医療費控除の対象となるようです。

インプラント治療は日本では健康保険では、保険適用外になっており、自費で行わなくてはならず、負担も大きいと聞いています。

ですから、歯科でインプラント治療を行った場合には、確定申告にて医療費控除を申告した方が良いと思います。

レーシックで医療費控除受けられる場合

現在、視力回復の一つの手段として話題のレーシックですが、これは、一定の条件の場合、医療費控除の対象となります。

レーシックは、ただでさえも高額な通院費を必要としますので、医療費控除を受ければだいぶ助かると思います。

ただし、どんな場合でもレーシックが医療費控除の対象となるわけではありません。
職業上、コンタクトレンズやメガネをつけて仕事が出来ない方や、強度の乱視や近視で日常生活に支障を来す人が対象となるようです。

じゃあ、それ以外の場合は、レーシックでは医療費控除を受けられないのかと言うと、医療費控除が認められるケースもあるようですので、税務署に行って相談した方が良いようです。

医療費控除は、治療にかかった費用であれば、交通費も対象になりますし、薬代も対象になりますので、確定申告をすれば、還付金を受け取ることが出来ます。
もちろん、総医療費が１０万円を超えない場合は、医療費控除の対象にはなりません。
ですから、高額医療費に相当するような、治療を行ったときには、医療費控除をしたほうが絶対に良いわけです。